建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除却損

	前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)		当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	17	百万円	16	百万円
機械装置及び運搬具	6	百万円	2	百万円

固定資産売却損

	前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)		当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	-		1	百万円
機械装置及び運搬具	0	百万円	0	百万円

2015/12/09 17:00

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、在外子会社8社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が6年～50年、機械装置及び運搬具が2年～8年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は自社利用ソフトウエアが5年であります。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/12/09 17:00