テラプローブ（6627）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 7億2832万
- 2010年9月30日 +112.78%
- 15億4974万
- 2010年12月31日 +78.55%
- 27億6706万
- 2011年3月31日 +60.82%
- 44億4997万
- 2011年6月30日 -82.68%
- 7億7058万
- 2011年9月30日 -11.21%
- 6億8423万
- 2011年12月31日 +66.04%
- 11億3611万
- 2012年3月31日
- -53億5935万
- 2012年6月30日
- 1億2334万
- 2012年9月30日 +110.97%
- 2億6021万
- 2012年12月31日 +93.45%
- 5億337万
- 2013年3月31日 +114.29%
- 10億7867万
- 2013年6月30日
- -706万
- 2013年9月30日
- 2億9647万
- 2013年12月31日 +216.51%
- 9億3838万
- 2014年3月31日 -33.93%
- 6億1999万
- 2014年6月30日 -97.62%
- 1473万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 4億3455万
- 2014年12月31日 +3.71%
- 4億5068万
- 2015年3月31日 +71.38%
- 7億7236万
- 2015年6月30日 +3.5%
- 7億9939万
- 2015年9月30日 -96.73%
- 2615万
- 2015年12月31日 +999.99%
- 4億7026万
- 2016年3月31日 -54.17%
- 2億1553万
- 2016年6月30日
- -2億6057万
- 2016年9月30日
- 4765万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 15億7839万
- 2017年3月31日 +69.67%
- 26億7799万
- 2017年6月30日 -88.82%
- 2億9946万
- 2017年9月30日 +171.35%
- 8億1257万
- 2017年12月31日 +87.88%
- 15億2662万
- 2018年3月31日
- -3543万
- 2018年6月30日
- 10億6972万
- 2018年9月30日 +81.04%
- 19億3662万
- 2018年12月31日 -37.03%
- 12億1952万
- 2019年3月31日
- -2億6670万
- 2019年6月30日 -373.8%
- -12億6363万
- 2019年9月30日
- -11億3078万
- 2019年12月31日
- -9992万
- 2020年3月31日
- 1億4617万
- 2020年6月30日 +303.66%
- 5億9004万
- 2020年9月30日 -30.85%
- 4億799万
- 2020年12月31日 +92.72%
- 7億8628万
- 2021年3月31日 +72.95%
- 13億5986万
- 2021年6月30日 +90.82%
- 25億9484万
- 2021年9月30日 +45.09%
- 37億6474万
- 2021年12月31日 +46.73%
- 55億2411万
- 2022年3月31日 -66.41%
- 18億5551万
- 2022年6月30日 +154.69%
- 47億2577万
- 2022年9月30日 +34.69%
- 63億6503万
- 2022年12月31日 +5.87%
- 67億3854万
- 2023年3月31日 -67.71%
- 21億7588万
- 2023年6月30日 +143.04%
- 52億8825万
- 2023年9月30日 +30.38%
- 68億9458万
- 2023年12月31日 +23.06%
- 84億8445万
- 2024年3月31日 -71.88%
- 23億8577万
- 2024年6月30日 +131.13%
- 55億1420万
- 2024年9月30日 -24.37%
- 41億7014万
- 2024年12月31日 +83.71%
- 76億6099万
- 2025年3月31日
- -8億8238万
- 2025年6月30日
- 40億1294万
- 2025年9月30日 +25.01%
- 50億1675万
- 2025年12月31日 +65.74%
- 83億1481万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※7 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2026/03/25 16:29
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。2026/03/25 16:29
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (表示方法の変更)2026/03/25 16:29
(連結損益及び包括利益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「損害賠償金」は、営業外費用の総額 - #4 連結損益及び包括利益計算書（連結）
- 連結損益及び包括利益計算書】2026/03/25 16:29
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
