6627 テラプローブ

時価

1224億円

PER 予

20.01倍

2011年以降

赤字-56.08倍
（2011-2025年）

2.82倍

2011年以降

0.03-0.4倍
（2011-2025年）

0.83%

ROE 予

14.07%

ROA 予

5.13%

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テラプローブ（6627）の配当金の推移

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【有報】: 配当に関する注記

配当金の状況（円/株）
年度	区分	期末	合計	分割調整	配当利回り	備考
2013年 3月	実績	0	0	0	0%	#1
2014年 3月	修正	0	0	0	0%	#1
2014年 3月	実績	0	0	0	0%	#1
2015年 3月	修正	0	0	0	0%	#1
2015年 3月	実績	0	0	0	0%	#1
2016年 3月	修正	0	0	0	0%	#1
2016年 3月	実績	0	0	0	0%	#1
2017年 3月	修正	0	0	0	0%	#1
2017年 3月	実績	0	0	0	0%	#1
2017年 12月	実績	0	0	0	0%	#1
2018年 12月	修正	0	0	0	0%	#1
2018年 12月	実績	0	0	0	0%	#1
2019年 12月	実績	0	0	0	0%	#1 #2
2020年 12月	実績	0	0	0	0%	#1 #3
2021年 12月	実績	17	17	3.40	0.82%	#1
2022年 12月	予想	-	-	-
	修正	52	52	10.40	3.2%	#1 #4
	実績	54	54	10.80	3.33%	#1
2023年 12月	予想	-	-	-
	修正	110	110	22	1.67%	#1 #5
	実績	110	110	22	1.67%	#1
2024年 12月	予想	-	-	-
	修正	110	110	22	3.8%	#1 #6
	実績	110	110	22	3.8%	#1
2025年 12月	予想	-	-	-
	修正	110	110	22	1.75%	#1 #7
	実績	110	110	22	1.75%	#1
2026年 12月	予想	-	-	-
2026年 12月	実績	-	-	-

配当利回り

2013年3月（個）: 0%
2014年3月（個）: 0%
2015年3月（個）: 0%
2016年3月（個）: 0%
2017年3月（個）: 0%
2017年12月（個）: 0%
2018年12月（個）: 0%
2019年12月（個）: 0%
2020年12月（個）: 0%
2021年12月（個）: 0.82%
2022年12月（個） +2.51%: 3.33%
2023年12月（個） -1.66%: 1.67%
2024年12月（個） +2.13%: 3.8%
2025年12月（個） -2.05%: 1.75%

配当性向

2013年3月（連）: 0%
2014年3月: -
2015年3月: -
2016年3月: -
2017年3月: -
2017年12月（連）: 0%
2018年12月: -
2019年12月: -
2020年12月: -
2021年12月（連）: 8.6%
2022年12月（連） +7.1%: 15.7%
2023年12月（連） +8.7%: 24.4%
2024年12月（連） +4.1%: 28.5%
2025年12月（連） +1.2%: 29.7%

配当金の支払額/剰余金の配当

2022年12月（連）: 1億5465万
2023年12月（連） +217.65%: 4億9124万
2024年12月（連） +103.7%: 10億68万
2025年12月（連） -0%: 10億67万

純資産配当率

2013年3月（連）: 0%
2014年3月（連）: 0%
2015年3月（連）: 0%
2016年3月（連）: 0%
2017年3月（連）: 0%
2017年12月（連）: 0%
2018年12月: -
2019年12月: -
2020年12月: -
2021年12月（連）: 0.6%
2022年12月（連） +1.2%: 1.8%
2023年12月（連） +1.3%: 3.1%
2024年12月（連） -0.3%: 2.8%
2025年12月（連） -0.2%: 2.6%

剰余金の配当や自己株式の取得の数値はキャッシュフロー計算書・株主資本等変動計算書の数値ですのでご注意ください。たとえば期末配当は次の年度の数値に反映されます。

株主還元

自己株式の取得

2013年3月（連）: 24,000
2014年3月（連） +58.33%: 38,000
2015年3月（連） -44.74%: 21,000
2016年3月（連） +104.76%: 43,000
2017年3月: -
2017年12月: -
2018年12月（連） +55.81%: 67,000
2019年12月（連）大幅増: 1億1972万
2020年12月: -
2021年12月（連） -99.83%: 19万
2022年12月: -
2023年12月: -
2024年12月（連） +100.51%: 39万
2025年12月（連） -42.57%: 22万

総還元額（配当＋自社株買い）

2013年3月（連）: 24,000
2014年3月（連） +58.33%: 38,000
2015年3月（連） -44.74%: 21,000
2016年3月（連） +104.76%: 43,000
2017年3月: -
2017年12月: -
2018年12月（連） +55.81%: 67,000
2019年12月（連）大幅増: 1億1972万
2020年12月: -
2021年12月（連） -99.83%: 19万
2022年12月（連）大幅増: 1億5465万
2023年12月（連） +217.65%: 4億9124万
2024年12月（連） +103.78%: 10億108万
2025年12月（連） -0.02%: 10億90万

総還元性向

2013年3月（連）: 0%
2014年3月（連）: 0.1%
2015年3月（連） -0.1%: -0%
2016年3月（連）: 0%
2017年3月: -
2017年12月: -
2018年12月（連）: 0%
2019年12月（連）赤字: -
2020年12月: -
2021年12月（連）: 8.6%
2022年12月（連） +7.1%: 15.7%
2023年12月（連） +8.7%: 24.4%
2024年12月（連） +4.1%: 28.5%
2025年12月（連） +1.2%: 29.7%

備考

^#1株式分割・併合等: 1：5 2026年10月1日
^#2配当の状況に関する注記: （注）2020年12月期の配当につきましては未定であります。（2020/02/12）
^#3配当の状況に関する注記: （注）2021年12月期の配当につきましては未定であります。（2021/02/09）
^#4配当予想修正の理由: 2022年12月期の期末配当については、2022年12月期第２四半期決算短信でご説明したとおり、当社単体での利益剰余金の蓄積が十分でない中、半導体の市場動向による業績変動リスクや、成長分野向けの高水準の設備投資に対応できる財務体質維持に留意すべきであることから未定としておりました。今般、2022年12月期の業績及び2023年12月期の設備投資規模をある程度見極めることが出来たことから、期末配当予想を52円00銭とさせていただくことといたしました。（2023/01/16）
^#5配当予想修正の理由: 当社は、利益配当を含む株主還元を経営の最重要課題と位置づけており、企業価値の向上に必要な事業基盤の強化のための設備投資や財務体質の健全性を実現しつつ、収益状況に応じて行うことを基本方針とし、配当の額につきましては、当面は単体の当期純利益の30%程度の額を前提とし、将来的には、連結当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益）の30％を基準に決定することとしております。2023年12月期の期末配当については、2022年12月期決算短信でご説明したとおり、年前半の需要減少や回復時期の不確実性、半導体の市場動向による業績変動リスクを考慮し未定としておりましたが、今般、2023年12月期の業績を一定程度見込めたこと、また2024年12月期の設備投資規模等に加え、将来的な連結当期純利益基準への移行も勘案し、期末配当予想を１株当たり110円00銭といたしました。なお、剰余金の配当につきましては、2024年２月上旬に開催予定の取締役会決議を経て、2024年３月下旬に実施する予定です。（2024/01/15）
^#6配当予想修正の理由: １．配当方針の変更（１）変更の内容【変更前】当社は、利益配当を含む株主還元を経営の最重要課題と位置づけており、企業価値の向上に必要な事業基盤の強化のための設備投資や財務体質の健全性を実現しつつ、収益状況に応じて行うことを基本方針とし、配当の額につきましては、当面は単体の当期純利益の30%程度の額を前提とし、将来的には、連結当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益）の30％を基準に決定することとしております。【変更後】当社は、利益配当を含む株主還元を経営の最重要課題と位置づけており、企業価値の向上に必要な事業基盤の強化のための設備投資や財務体質の健全性を実現しつつ、収益状況に応じて行うことを基本方針とし、配当の額につきましては、連結当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益）の30％程度の額を基準に決定することとしております。（２）変更の理由当社は、配当の額について、配当可能利益の基礎となる単体の利益剰余金に一定の蓄積が必要と考え、当面は単体の当期純利益の30％程度の額を前提とし、将来的に連結当期純利益基準へ移行することとしておりました。これまでの業績向上の取り組みにより単体の利益剰余金に一定の蓄積ができたことや、より一層、当社グループ全体での持続的な成長を推進するため、この度、配当の額について、連結当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益）の30％程度の額を基準とする方針に変更いたしました。（2025/01/15）
^#7配当予想修正の理由: 当社は、利益配当を含む株主還元を経営の最重要課題と位置づけており、企業価値の向上に必要な事業基盤の強化のための設備投資や財務体質の健全性を実現しつつ、収益状況に応じて行うことを基本方針とし、配当の額につきましては、連結当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益）の30％程度の額を基準に決定することとしております。2025年12月期の期末配当につきましては、半導体市場動向による業績変動リスク等を考慮し、これまで未定としておりましたが、上記配当方針に加え、2025年12月期の業績見通し及び2026年12月期の設備投資計画等を総合的に勘案した結果、期末配当予想を１株当たり110円00銭とすることといたしました。なお、剰余金の配当につきましては、2026年２月中旬に開催予定の取締役会決議を経て、2026年３月下旬に実施する予定です。（2026/01/15）

決算

株式

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