- 3480
- 2026/08/27
- 時価
- 1963億円
- PER 予
- 31.74倍
- 2017年以降
- 5.58-17.18倍
（2017-2025年） - PBR
- 4.09倍
- 2017年以降
- 0.9-2.6倍
（2017-2025年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 12.88%
- ROA 予
- 5.98%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ジェイ・エス・ビー（3480）の流動資産の推移 - 四半期
連結
- 2015年10月31日
- 71億6473万
- 2016年10月31日 +1.66%
- 72億8379万
- 2017年4月30日 +36.6%
- 99億4947万
- 2017年7月31日 -2.69%
- 96億8157万
- 2017年10月31日 -10.33%
- 86億8165万
- 2018年1月31日 +15.12%
- 99億9448万
- 2018年4月30日 +8.44%
- 108億3847万
- 2018年7月31日 -5.63%
- 102億2844万
- 2018年10月31日 -4.83%
- 97億3431万
- 2019年1月31日 +13.97%
- 110億9383万
- 2019年4月30日 +24.57%
- 138億2012万
- 2019年7月31日 -16.52%
- 115億3640万
- 2019年10月31日 -12.67%
- 100億7446万
- 2020年1月31日 +12.16%
- 112億9949万
- 2020年4月30日 +13.33%
- 128億535万
- 2020年7月31日 -14.14%
- 109億9417万
- 2020年10月31日 -1.4%
- 108億4011万
- 2021年1月31日 +15.72%
- 125億4408万
- 2021年4月30日 +20.18%
- 150億7523万
- 2021年7月31日 -12.78%
- 131億4858万
- 2021年10月31日 +9.3%
- 143億7121万
- 2022年1月31日 +11.47%
- 160億1889万
- 2022年4月30日 +31.89%
- 211億2673万
- 2022年7月31日 -13.34%
- 183億877万
- 2022年10月31日 -9.29%
- 166億752万
- 2023年1月31日 +6.07%
- 176億1588万
- 2023年4月30日 +14.78%
- 202億1877万
- 2023年7月31日 -20.39%
- 160億9534万
- 2023年10月31日 -12.65%
- 140億5910万
- 2024年1月31日 +21.75%
- 171億1647万
- 2024年4月30日 +27.5%
- 218億2432万
- 2024年7月31日 +2.38%
- 223億4454万
- 2024年10月31日 -11.51%
- 197億7307万
- 2025年1月31日 -20.07%
- 158億446万
- 2025年4月30日 +43.95%
- 227億5015万
- 2025年7月31日 -13.55%
- 196億6766万
- 2025年10月31日 +1.25%
- 199億1334万
- 2026年1月31日 -16.91%
- 165億4551万
- 2026年4月30日 +57.13%
- 259億9792万
個別
- 2015年10月31日
- 56億1095万
- 2016年10月31日 +2.07%
- 57億2687万
- 2017年10月31日 +14.83%
- 65億7613万
- 2018年10月31日 +13.9%
- 74億9026万
- 2019年10月31日 +5.37%
- 78億9218万
- 2020年10月31日 -0.09%
- 78億8511万
- 2021年10月31日 +33.88%
- 105億5622万
- 2022年10月31日 +13.28%
- 119億5849万
- 2023年10月31日 -30.86%
- 82億6867万
- 2024年10月31日 +74.97%
- 144億6792万
- 2025年10月31日 -1.82%
- 142億462万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 不動産賃貸管理事業
大学との提携による学生寮等の企画開発や、自社所有の学生マンションの新規物件開発等による管理物件の供給増加に伴い、物件管理戸数は順調に増加し当初計画を上回りました。(前年同期比4,842戸増 85,453戸※4月末現在)入居率も高水準(99.9%※4月末現在)を維持しており、経営成績は概ね当初の計画通り進捗しております。
借上物件の管理戸数増加による保証家賃の増加や、自社所有物件の増加に伴う減価償却費の増加、食事付き学生マンションの積極展開による食材仕入の増加等、当社グループの業容拡大に伴う費用負担がそれぞれ増加しております。
以上の結果、売上高46,682百万円(前年同期比10.6%増)、セグメント利益8,104百万円(同10.9%増)となりました。2023/09/13 15:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
