建物(純額)
連結
- 2024年3月31日
- 3288万
- 2025年3月31日 -11.85%
- 2898万
個別
- 2024年3月31日
- 2458万
- 2025年3月31日 -12.41%
- 2153万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない建物等の減価償却費であります。2025/06/30 16:17
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない建物の設備投資額等であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産2025/06/30 16:17
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な建物の耐用年数は8~15年、主な工具、器具及び備品の耐用年数は3~10年であります。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/30 16:17
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 319千円 -千円 工具、器具及び備品 328 0 - #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1)当該資産除去債務の概要2025/06/30 16:17
当社及び一部の連結子会社の本社用建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2025/06/30 16:17
なお、主な建物の耐用年数は8~15年、主な工具、器具及び備品の耐用年数は3~10年であります。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。