有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。
但し、建物及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8~15年
工具、器具及び備品 4~6年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
定額法によっております。2018/03/30 10:03 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法によっております。
但し、建物及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8~15年
工具、器具及び備品 4~6年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③長期前払費用
定額法によっております。
(3)繰延資産の処理方法
株式交付費
支出時に全額費用処理しております。2018/03/30 10:03