減価償却費
連結
- 2009年3月31日
- 4600万
- 2010年3月31日 +58.7%
- 7300万
- 2011年3月31日 -19.18%
- 5900万
- 2012年3月31日 -54.24%
- 2700万
- 2013年3月31日 +192.59%
- 7900万
- 2014年3月31日 -91.14%
- 700万
- 2015年3月31日 +128.57%
- 1600万
- 2016年3月31日 +450%
- 8800万
- 2017年3月31日 +85.23%
- 1億6300万
- 2018年3月31日 -74.85%
- 4100万
- 2019年3月31日 +124.39%
- 9200万
- 2020年3月31日 +32.61%
- 1億2200万
- 2021年3月31日 +13.93%
- 1億3900万
- 2022年3月31日 -28.78%
- 9900万
- 2023年3月31日 +13.13%
- 1億1200万
個別
- 2009年3月31日
- 2200万
- 2010年3月31日 +190.91%
- 6400万
- 2011年3月31日 -9.38%
- 5800万
- 2012年3月31日 -53.45%
- 2700万
- 2013年3月31日 +188.89%
- 7800万
- 2014年3月31日 -92.31%
- 600万
- 2015年3月31日 -33.33%
- 400万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 9900万
- 2017年3月31日 +64.65%
- 1億6300万
- 2018年3月31日 -76.07%
- 3900万
- 2019年3月31日 +117.95%
- 8500万
- 2020年3月31日 +8.24%
- 9200万
- 2021年3月31日 +14.13%
- 1億500万
- 2022年3月31日 -33.33%
- 7000万
- 2023年3月31日 +12.86%
- 7900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/22 14:27
おおよその割合前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 328 百万円 377 百万円 減価償却費 804 百万円 1,116 百万円
- #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/22 14:27
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 退職給付引当金 629百万円 573百万円 減価償却費 123百万円 131百万円 減損損失 126百万円 293百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/22 14:27
(注) 1.評価性引当額が95百万円増加しております。この増加の主な内容は、重要な繰越欠損金が発生した連結子会社の評価性引当額の増加であります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 役員退職慰労引当金 7百万円 12百万円 減価償却費 1,654百万円 1,691百万円 減損損失 268百万円 416百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 製造原価明細書（連結）
- (注) ※1 主な内訳は、次のとおりであります。2023/06/22 14:27
※2 他勘定振替高項目 前事業年度(百万円) 当事業年度(百万円) 減価償却費 5,127 5,220 動力費 4,526 6,926
他勘定振替高は、半製品売上原価等による振替高であります。