カルビー（2229）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年3月31日: 194億9100万
2010年12月31日 -76.36%: 46億700万
2011年3月31日 +261.71%: 166億6400万
2011年6月30日 -99.92%: 1400万
2011年9月30日 +999.99%: 16億9600万
2011年12月31日: -28億2700万
2012年3月31日: 70億4900万
2012年6月30日 -42.37%: 40億6200万
2012年9月30日 +93.7%: 78億6800万
2012年12月31日 -10.87%: 70億1300万
2013年3月31日 +147.08%: 173億2800万
2013年6月30日 -85.14%: 25億7500万
2013年9月30日 +339.3%: 113億1200万
2013年12月31日 -40.93%: 66億8200万
2014年3月31日 +251.36%: 234億7800万
2014年6月30日 -89.5%: 24億6500万
2014年9月30日 +260.57%: 88億8800万
2014年12月31日 -55%: 40億
2015年3月31日 +456.65%: 222億6600万
2015年6月30日 -91.32%: 19億3200万
2015年9月30日 +384.99%: 93億7000万
2015年12月31日 -61.32%: 36億2400万
2016年3月31日 +521.99%: 225億4100万
2016年6月30日 -69.66%: 68億4000万
2016年9月30日 +63.89%: 112億1000万
2016年12月31日 -98.57%: 1億6000万
2017年3月31日 +999.99%: 259億5800万
2017年6月30日 -98.92%: 2億8100万
2017年9月30日: -49億9600万
2017年12月31日 -35.43%: -67億6600万
2018年3月31日: 93億5800万
2018年6月30日 -38.77%: 57億3000万
2018年9月30日 +114.36%: 122億8300万
2018年12月31日 -7.35%: 113億8000万
2019年3月31日 +142.71%: 276億2000万
2019年6月30日 -81.53%: 51億200万
2019年9月30日 +393.02%: 251億5400万
2019年12月31日 -45.09%: 138億1200万
2020年3月31日 +192.85%: 404億4900万
2020年6月30日 -84.26%: 63億6700万
2020年9月30日 +130.06%: 146億4800万
2020年12月31日 -76.87%: 33億8800万
2021年3月31日 +798.76%: 304億5000万
2021年6月30日 -83.04%: 51億6300万
2021年9月30日 +147.76%: 127億9200万
2021年12月31日: -41億600万
2022年3月31日: 223億2700万
2022年6月30日 -78.36%: 48億3100万
2022年9月30日 +94.22%: 93億8300万
2022年12月31日: -97億3300万
2023年3月31日: 193億1000万
2023年6月30日 -59.63%: 77億9600万
2023年9月30日 -31.79%: 53億1800万
2023年12月31日 -31.48%: 36億4400万
2024年3月31日 +568.22%: 243億5000万
2024年6月30日 -93.67%: 15億4100万
2024年9月30日 +999.99%: 273億9300万
2024年12月31日 -67.43%: 89億2200万
2025年3月31日 +338.24%: 391億
2025年6月30日 -75.31%: 96億5500万
2025年9月30日 +105.74%: 198億6400万
2025年12月31日 -96.47%: 7億200万
2026年3月31日 +999.99%: 355億9600万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ13,300百万円増加し、51,019百万円となりました。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動によるキャッシュ・フローは、39,100百万円の純収入となり、前連結会計年度と比べ14,749百万円収入が増加しました。この主な要因は、前連結会計年度末が銀行休業日だったことにより売掛金の入金が当連結会計年度にずれたことから、売上債権の増減額が増加したことによるものです。
2025/06/20 15:33