- 2229
- 2026/09/11
- 時価
- 4029億円
- PER 予
- 21.04倍
- 2011年以降
- 10.28-51.13倍
(2011-2026年) - PBR
- 1.76倍
- 2011年以降
- 0.91-6.58倍
(2011-2026年) - 配当 予
- 2.29%
- ROE 予
- 8.38%
- ROA 予
- 5.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
カルビー(2229)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億8000万
- 2009年3月31日 -93.89%
- 1100万
- 2010年3月31日 +218.18%
- 3500万
- 2011年3月31日
- -6200万
- 2012年3月31日
- 900万
- 2013年3月31日 +988.89%
- 9800万
- 2014年3月31日 +114.29%
- 2億1000万
- 2015年3月31日 +193.81%
- 6億1700万
- 2016年3月31日 -1.46%
- 6億800万
- 2017年3月31日 -0.66%
- 6億400万
- 2018年3月31日 +12.58%
- 6億8000万
- 2019年3月31日 -31.32%
- 4億6700万
- 2020年3月31日 -72.38%
- 1億2900万
- 2021年3月31日 +132.56%
- 3億
- 2022年3月31日 +45.33%
- 4億3600万
- 2023年3月31日 +11.93%
- 4億8800万
- 2024年3月31日 +63.11%
- 7億9600万
- 2025年3月31日 -22.61%
- 6億1600万
- 2026年3月31日 +6.01%
- 6億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5000万
- 2009年3月31日
- -1300万
- 2010年3月31日
- 1100万
- 2011年3月31日
- -8600万
- 2012年3月31日
- -1200万
- 2013年3月31日
- 7800万
- 2014年3月31日 +143.59%
- 1億9000万
- 2015年3月31日 +211.05%
- 5億9100万
- 2016年3月31日 -1.52%
- 5億8200万
- 2017年3月31日 -0.52%
- 5億7900万
- 2018年3月31日 +12.95%
- 6億5400万
- 2019年3月31日 -31.96%
- 4億4500万
- 2020年3月31日 -75.96%
- 1億700万
- 2021年3月31日 +158.88%
- 2億7700万
- 2022年3月31日 +49.46%
- 4億1400万
- 2023年3月31日 +12.56%
- 4億6600万
- 2024年3月31日 +65.88%
- 7億7300万
- 2025年3月31日 -23.16%
- 5億9400万
- 2026年3月31日 +6.06%
- 6億3000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/19 15:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △227百万円 349百万円 法人税等及び税効果額 72百万円 △11百万円 その他有価証券評価差額金 △179百万円 36百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 15:33
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 前払年金費用 △978百万円 △1,107百万円 その他有価証券評価差額金 △267百万円 △279百万円 圧縮積立金 △340百万円 △326百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 15:33
(注) 1.評価性引当額が278百万円増加しております。この増加の主な内容は、重要な繰越欠損金が発生した連結子会社の評価性引当額の増加であります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △267百万円 △279百万円 固定資産圧縮積立金 △366百万円 △350百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額