形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しておりますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 5年
工具、器具及び備品 3～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/02/24 13:28

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	14,825 千円	― 千円
計	14,825	―

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	309,529 千円	293,166 千円
土地	495,999	495,999

担保付債務は、次のとおりであります。

2017/02/24 13:28

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)

用途	場所	種類	減損損失(千円)
フィリピン	建設仮勘定	68,682
タイ	建物及び構築物	42,764
	機械装置及び運搬具	1,947
	その他	174
その他	1,630
事業用資産	フィリピン	建物及び構築物	121,127
		機械装置及び運搬具	119,708
		その他	1,206
研究開発資産	日本/千葉工場	建物及び構築物	176,393
		機械装置及び運搬具	11,152
		その他	13,541
		ソフトウェア	5,907

当社グループは、所在地域区分単位を基準としてグルーピングを行っております。また、遊休資産については、個別にグルーピングを行っております。
遊休資産については、当連結会計年度において、事業の用に供していないと認識した資産グループについて帳簿価

2017/02/24 13:28

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しておりますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)に
ついては定額法を採用しております。在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/02/24 13:28