- 6626
- 2026/09/01
- 時価
- 255億円
- PER 予
- 10.51倍
- 2012年以降
- 赤字-55.09倍
(2012-2026年) - PBR
- 0.87倍
- 2012年以降
- 0.2-3.92倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 2.49%
- ROE 予
- 8.31%
- ROA 予
- 6.57%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SEMITEC(6626)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 7億12万
- 2010年3月31日 -6.86%
- 6億5206万
- 2011年3月31日 -4.3%
- 6億2405万
- 2012年3月31日 +0.91%
- 6億2972万
- 2013年3月31日 -35.84%
- 4億401万
- 2014年3月31日 -7.75%
- 3億7270万
- 2015年3月31日 -4.58%
- 3億5564万
- 2016年3月31日 +3.42%
- 3億6780万
- 2017年3月31日 +0%
- 3億6780万
- 2018年3月31日 -3.5%
- 3億5494万
- 2019年3月31日 +17.27%
- 4億1622万
- 2020年3月31日 +5.49%
- 4億3909万
- 2021年3月31日 +0.65%
- 4億4193万
- 2022年3月31日 -1.5%
- 4億3532万
- 2023年3月31日 -6.42%
- 4億736万
- 2024年3月31日 -5.75%
- 3億8393万
- 2025年3月31日 +3.85%
- 3億9872万
- 2026年3月31日 +39.92%
- 5億5789万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 13:30
当社は定率法を採用しておりますが、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016
年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/25 13:30
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 227,123 千円 223,495 千円 土地 495,010 495,010
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増減額のうち主なものは次のとおりです。
<増加の主な内容>建物につきましては、研修生寮の取得によるものであります。
構築物につきましては、主に研修生寮の外構工事に係る構築物の取得によるものであります。
機械及び装置につきましては、主に製造設備の取得によるものであります。
工具、器具及び備品につきましては、主に金型及び研究開発設備、検査機器等の取得によるものでありま
す。
土地につきましては、主に工場用地の取得によるものであります。
建設仮勘定につきましては、主に製造設備の取得によるものであります。
<減少の主な内容>建物につきましては、主に建物附属設備の除却によるものであります。
機械及び装置につきましては、主に製造設備の除却によるものであります。
車両運搬具につきましては、主にリース車両の除却によるものであります。
工具、器具及び備品につきましては、主に研究開発設備、検査機器、金型等の廃棄によるものであります。
建設仮勘定につきましては、主に本勘定へ振替したことによるものであります。
ソフトウエアにつきましては、主にCADソフトウェアの除却によるものであります。2026/06/25 13:30 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産グループの概要2026/06/25 13:30
(2) 減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 減損損失 インド(SEMITEC ELECTRONICSINDIA PRIVATE LIMITED) 事業用資産 その他(什器備品)建物及び構築物建設仮勘定使用権資産 57,462千円
当社の連結子会社であるSEMITEC ELECTRONICS INDIA PRIVATE LIMITEDは、営業活動から生じる損益が当初の事業計画を下回って推移し、設立以来7期連続で損失を計上したことから減損の兆候を識別し、事業用固定資産の回収可能性の検討を行いました。その結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 13:30
定率法を採用しておりますが、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。