有価証券報告書-第60期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取家賃」及び「貸倒引当金戻入額」は、重要性が低下したため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示しております。また、前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「売上債権売却損」及び「貸倒引当金繰入額」は、重要性が低下したため、当事業年度より「雑損失」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取家賃」に表示していた4,037千円及び「貸倒引当金戻入額」5,000千円は、「雑収入」として組み替えております。また、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「売上債権売却損」に表示していた505千円及び「貸倒引当金繰入額」3,809千円は、「雑損失」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取家賃」及び「貸倒引当金戻入額」は、重要性が低下したため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示しております。また、前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「売上債権売却損」及び「貸倒引当金繰入額」は、重要性が低下したため、当事業年度より「雑損失」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取家賃」に表示していた4,037千円及び「貸倒引当金戻入額」5,000千円は、「雑収入」として組み替えております。また、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「売上債権売却損」に表示していた505千円及び「貸倒引当金繰入額」3,809千円は、「雑損失」として組み替えております。