当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）
連結
- 2012年3月31日
- 12億2300万
- 2013年3月31日 -66.23%
- 4億1300万
- 2014年3月31日 +105.08%
- 8億4700万
- 2015年3月31日 +100.12%
- 16億9500万
- 2016年3月31日 -87.96%
- 2億400万
- 2017年3月31日
- -24億4700万
- 2018年3月31日 -74.09%
- -42億6000万
- 2019年3月31日
- 13億8300万
- 2020年3月31日
- -22億1100万
- 2021年3月31日 -66.67%
- -36億8500万
- 2022年3月31日
- 4億3400万
- 2023年3月31日 -2.07%
- 4億2500万
- 2024年3月31日 +8%
- 4億5900万
個別
- 2015年3月31日
- 6億2400万
- 2016年3月31日
- -4億2100万
- 2017年3月31日 -242.52%
- -14億4200万
- 2018年3月31日 -19.07%
- -17億1700万
- 2019年3月31日
- 2億5800万
- 2020年3月31日
- -4億900万
- 2021年3月31日 -469.93%
- -23億3100万
- 2022年3月31日
- 2億6400万
- 2023年3月31日 +18.94%
- 3億1400万
- 2024年3月31日 -74.2%
- 8100万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2024/06/25 15:43
当事業年度については税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (単位:百万円)2024/06/25 15:43
売上高は、レジャーセグメントにおいて前期にパレットタウン大観覧車の営業が終了したこと等により減収となった一方で、製造業向けセグメントは半導体不況や中国向け需要の減退により落ち込んだ産業機械部品の製造を除き、乳化・攪拌装置の製造等全般に好調であったこと、旺盛な建設需要を背景に建設業向けセグメントが好調に推移したことに加え、2022年8月に買収した松栄電機㈱の売上高が通年で寄与したことから、全体としては大幅な増収となりました。前連結会計年度 当連結会計年度 増減額 増減率 (%) 経常利益 395 636 240 60.9 親会社株主に帰属する当期純利益 425 459 33 7.9
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに、売上高の増加に伴い増益を達成しました。 - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2024/06/25 15:43
(注)1 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 1株当たり純資産額 237円40銭 263円62銭 1株当たり当期純利益 12円77銭 13円65銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 12円60銭 13円51銭
2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益 (百万円) 425 459 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 425 459 普通株式の期中平均株式数(千株) 33,324 33,639 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) - - (うち新株予約権)(千株) (451) (363) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の内容 - -