パラマウントベッド HD（7817）の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期
連結
- 2011年12月31日
- 124億3400万
- 2012年3月31日 +52.58%
- 189億7200万
- 2012年6月30日 -6.57%
- 177億2500万
- 2012年9月30日 -16.03%
- 148億8300万
- 2012年12月31日 +2.39%
- 152億3800万
- 2013年3月31日 +41.86%
- 216億1600万
- 2013年6月30日 -14.92%
- 183億9000万
- 2013年9月30日 -21.59%
- 144億2000万
- 2013年12月31日 +6.25%
- 153億2100万
- 2014年3月31日 +61.2%
- 246億9800万
- 2014年6月30日 -22.99%
- 190億2000万
- 2014年9月30日 -15.6%
- 160億5200万
- 2014年12月31日 +7.06%
- 171億8600万
- 2015年3月31日 +35.6%
- 233億400万
- 2015年6月30日 -19.48%
- 187億6500万
- 2015年9月30日 -16.16%
- 157億3200万
- 2015年12月31日 +4.47%
- 164億3600万
- 2016年3月31日 +41.8%
- 233億700万
- 2016年6月30日 -23.45%
- 178億4100万
- 2016年9月30日 -14.8%
- 152億
- 2016年12月31日 +1.57%
- 154億3900万
- 2017年3月31日 +48.42%
- 229億1400万
- 2017年6月30日 -23.02%
- 176億3900万
- 2017年9月30日 -7.34%
- 163億4400万
- 2017年12月31日 +9.73%
- 179億3500万
- 2018年3月31日 +29.75%
- 232億7100万
- 2018年6月30日 -17.29%
- 192億4700万
- 2018年9月30日 -8.08%
- 176億9100万
- 2018年12月31日 -1.49%
- 174億2800万
- 2019年3月31日 +33.82%
- 233億2300万
- 2019年6月30日 -15.88%
- 196億1900万
- 2019年9月30日 +0.44%
- 197億600万
- 2019年12月31日 -5.02%
- 187億1600万
- 2020年3月31日 +19.59%
- 223億8300万
- 2020年6月30日 -20.96%
- 176億9200万
- 2020年9月30日 +3.92%
- 183億8600万
- 2020年12月31日 +10.45%
- 203億700万
- 2021年3月31日 +16.1%
- 235億7700万
- 2021年6月30日 -13.35%
- 204億3000万
- 2021年9月30日 -8.93%
- 186億500万
- 2021年12月31日 +8.38%
- 201億6400万
- 2022年3月31日 +17.14%
- 236億2000万
- 2022年6月30日 -7.7%
- 218億200万
- 2022年9月30日 -3.24%
- 210億9600万
- 2022年12月31日 +6.58%
- 224億8500万
- 2023年3月31日 +10.26%
- 247億9300万
- 2023年6月30日 -8.89%
- 225億8900万
- 2023年9月30日 +3.24%
- 233億2100万
- 2023年12月31日 -2.43%
- 227億5400万
- 2024年3月31日 +33.52%
- 303億8200万
- 2024年6月30日 -20.64%
- 241億1000万
- 2024年9月30日 -9.15%
- 219億400万
- 2024年12月31日 +10.03%
- 241億100万
- 2025年3月31日 +20.29%
- 289億9200万
- 2025年6月30日 -25.19%
- 216億8900万
- 2025年9月30日 +1.83%
- 220億8600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (2)財政状態の分析2024/02/14 13:59
当第3四半期連結会計期間末の総資産は、1,720億43百万円となり、前連結会計年度末より2億50百万円減少いたしました。減少の主な要因は、現金及び預金、受取手形及び売掛金が減少したことによるものです。
負債につきましては、388億36百万円となり、前連結会計年度末より47億59百万円減少いたしました。減少の主な要因は、支払手形及び買掛金、未払法人税等が減少したことによるものです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
