建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法
主な耐用年数は、建物8～50年、工具、器具及び備品5～15年であります。
(2)無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/06/26 15:12

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	京橋オフィス工事	181百万円
工具、器具及び備品	京橋オフィス設備	44百万円
ソフトウェア	営業システム	103百万円

2015/06/26 15:12

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は主に定率法、在外連結子会社は主に定額法
ただし、国内連結子会社の平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)、国内連結子会社の賃貸資産については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/26 15:12