建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
主な耐用年数は、建物8～50年、車両運搬具6年、工具、器具及び備品5～15年であります。
(2)無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/06/26 12:01

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は主に定率法、在外連結子会社は主に定額法
ただし、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、国内連結子会社の賃貸資産については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
主な耐用年数は、建物8～50年、車両運搬具6年、工具、器具及び備品5～15年であります。

2020/06/26 12:01