#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
ソフトウエア
定額法を採用しております。なお、市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売期間(3年以内)における見込販売収益に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい金額を計上しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
商標権
定額法を採用しております。2021/01/29 15:32
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
仕掛品個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 3～15年2021/01/29 15:32
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 3～15年2021/01/29 15:32
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
ソフトウエア定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売期間(3年以内)における見込販売収益に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい金額を計上しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
商標権定額法によっております。2021/01/29 15:32