ソフトウエア
連結
- 2014年12月31日
- 2億6197万
- 2015年12月31日 +430.87%
- 13億9077万
個別
- 2014年12月31日
- 2億2389万
- 2015年12月31日 +510.22%
- 13億6626万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
平成19年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~15年
工具、器具及び備品 4~6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(2年又は5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/28 10:22 - #2 売上原価明細書(連結)
- ※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。2016/03/28 10:22
3.原価計算の方法項目 前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) ソフトウエア仮勘定 860,399千円 1,158,780千円 研究開発費 300,956千円 307,874千円
当社の原価計算は、実際原価による個別原価計算であります。 - #3 対処すべき課題(連結)
- 一方で、モバイルオンラインゲームの小規模事業者が、ゲーム開発からパブリッシングまでを単体で行うことが困難になってきている現状は、当社グループのビジネス拡大のチャンスと認識しております。2016/03/28 10:22
当社グループは当連結会計年度に、KG SDK(各種ゲームに必須となる共通ソフトウエア部品)を開発パートナーに提供するプログラムを始めました。今後は、外部の優秀な開発会社やゲームクリエーターと共同でゲームを開発し、当社グループがパブリッシングとプロモーションを行い、レベニューシェアをするモデルを拡大していきます。
外部から優秀な人材を獲得すると同時にゲーム開発にかかる外製比率を高めコストを変動費化することにより、売上のボラティリティへの対応力を高めていきます。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (単位:千円)2016/03/28 10:22
資産の種類 増加額 減少額 内容 金額 内容 金額 リース資産 ― ― 契約終了に伴う減少 38,079 ソフトウエア ソフトウエア仮勘定からの振替 1,632,740 除却による減少 217,154 ソフトウエア仮勘定 ゲームアプリ開発費用等 1,166,786 ソフトウエアへの振替 1,632,740 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産又は資産グループについて減損損失を計上しました。2016/03/28 10:22
資産のグルーピングは、主にゲームタイトルを単位として行っております。場所 用途 種類 減損損失額 東京都港区 事業用資産 建物 21,938千円 ソフトウエア 217,202千円 ソフトウエア仮勘定 223,372千円 長期前払費用 265,933千円
資産又は資産グループが、当初予定していた収益を見込めなくなった場合、回収可能性を考慮した上で、減損損失を認識し、特別損失に計上しております。 - #6 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2016/03/28 10:22
当連結会計年度において実施した設備投資等の総額は1,283,027千円であり、その主な内容はゲーム事業に供するソフトウエアの開発費等1,211,077千円であります。 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ・デリバティブ評価損172,173千円を計上しました。これは9月30日に決議しましたドイツ銀行ロンドン支店を契約相手方とする自社株価予約取引について、当期末時点の当社株価で評価替を行ったことにより発生したものです。2016/03/28 10:22
特別損失はソフトウエアの減損処理等を行ったことにより、減損損失328,240千円を計上しました。
この結果、当連結会計年度の業績は、売上高20,913,099千円(前期比2.2%減)、営業利益2,198,058千円(前期比1.6%増)、経常利益1,919,495千円(前期比25.1%減)、当期純利益700,457千円(前期比60.9%減)となりました。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
平成19年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~15年
工具、器具及び備品 4~6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(2年又は5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/28 10:22