有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/03/30 16:08 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
販売用不動産
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~47年
工具、器具及び備品 2~20年2020/03/30 16:08 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~46年
工具、器具及び備品 2~20年2020/03/30 16:08