構築物（純額）

【資料】

訂正有価証券報告書-第15期(平成26年11月1日-平成27年10月31日)

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個別

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

(2) 担保付債務

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法
使用見込期間を、建物30～38年、構築物15～17年、機械及び装置15～17年の耐用年数に応じて見積り、割引率は当該耐用年数に見合う国債の流通利回り(1.35%～2.30%)を使用して資産除去債務の計算をしております。
(3) 当該資産除去債務の総額の増減

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。