固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 3～4年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについて、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/11/12 14:59

#3 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
機械装置及び運搬具	181,462千円	―千円

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#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

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#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 圧縮記帳
有形固定資産に係る国庫補助金の受入による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

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#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
流動資産につきましては6,439,754千円となり、前連結会計年度末に比べ153,947千円の減少となりました、これは主として、現金及び預金の減少549,767千円、商品および製品の減少193,822千円、受取手形及び売掛金の増加469,110千円があったことによるものであります。固定資産につきましては10,608,192千円となり、前連結会計年度末に比べ2,827,026千円の増加となりました。これは主として、建物及び構築物の増加752,028千円、機械装置及び運搬具の増加1,937,129千円、無形固定資産の増加44,986千円によるものであります。
(負債)

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#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。

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#10 重要な会計方針、財務諸表（連結）

移動平均法による原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産

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#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。

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