サンセイランディック(3277)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年6月30日
- 2億8326万
- 2011年9月30日 +20.17%
- 3億4040万
- 2011年12月31日 +30.57%
- 4億4446万
- 2012年3月31日
- -8037万
- 2012年6月30日 -53.06%
- -1億2301万
- 2012年9月30日 -59.98%
- -1億9680万
- 2012年12月31日
- 2億3322万
- 2013年3月31日
- -1億5975万
- 2013年6月30日
- -1億278万
- 2013年9月30日
- 240万
- 2013年12月31日 +999.99%
- 4億5566万
- 2014年3月31日 -51.92%
- 2億1910万
- 2014年6月30日 +27.24%
- 2億7879万
- 2014年9月30日 +35.93%
- 3億7896万
- 2014年12月31日 +65.27%
- 6億2631万
- 2015年3月31日
- -1億618万
- 2015年6月30日
- 2億1127万
- 2015年9月30日 -50.41%
- 1億476万
- 2015年12月31日 +591.09%
- 7億2401万
- 2016年3月31日 -88.34%
- 8443万
- 2016年6月30日 +188.91%
- 2億4395万
- 2016年9月30日 +29.56%
- 3億1605万
- 2016年12月31日 +170.09%
- 8億5361万
- 2017年3月31日
- -1億3238万
- 2017年6月30日
- 2億6111万
- 2017年9月30日 +12.28%
- 2億9318万
- 2017年12月31日 +279.07%
- 11億1137万
- 2018年3月31日 -99.7%
- 338万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 4億3477万
- 2018年9月30日 -13.51%
- 3億7602万
- 2018年12月31日 +167.69%
- 10億657万
- 2019年3月31日
- -1億1190万
- 2019年6月30日
- 4億7342万
- 2019年9月30日 -10.14%
- 4億2539万
- 2019年12月31日 +172.35%
- 11億5857万
- 2020年3月31日 -94.19%
- 6731万
- 2020年6月30日 +170.89%
- 1億8235万
- 2020年9月30日 -49.29%
- 9247万
- 2020年12月31日 +286.59%
- 3億5751万
- 2021年3月31日 -9.57%
- 3億2329万
- 2021年6月30日 +24.56%
- 4億269万
- 2021年9月30日 +36.05%
- 5億4788万
- 2021年12月31日 +11.24%
- 6億945万
- 2022年3月31日 -38.43%
- 3億7522万
- 2022年6月30日 +90.13%
- 7億1343万
- 2022年9月30日 +27.42%
- 9億904万
- 2022年12月31日 +16.61%
- 10億6001万
- 2023年3月31日 -35.5%
- 6億8376万
- 2023年6月30日 +37.38%
- 9億3932万
- 2023年9月30日 +41.22%
- 13億2646万
- 2023年12月31日 -10.82%
- 11億8293万
- 2024年3月31日 -72.26%
- 3億2812万
- 2024年6月30日 +74.76%
- 5億7342万
- 2024年9月30日 +84.5%
- 10億5798万
- 2024年12月31日 -0.88%
- 10億4864万
- 2025年3月31日 +12.2%
- 11億7657万
- 2025年6月30日 +19.78%
- 14億932万
- 2025年9月30日 +15.31%
- 16億2513万
- 2025年12月31日 -20.07%
- 12億9900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- (連結包括利益計算書関係)2025/03/27 16:00
※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/03/27 16:00
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)