ジャパンマテリアル（6055）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 6億8105万
2011年9月30日 -53.16%: 3億1903万
2011年12月31日 +64.37%: 5億2440万
2012年3月31日 +36.6%: 7億1634万
2012年6月30日 -88.87%: 7970万
2012年9月30日 +52.17%: 1億2128万
2012年12月31日 +103.28%: 2億4654万
2013年3月31日 +220.95%: 7億9127万
2013年6月30日 -71.33%: 2億2687万
2013年9月30日 +140.37%: 5億4535万
2013年12月31日 +57.28%: 8億5772万
2014年3月31日 +45.99%: 12億5215万
2014年6月30日 -71.56%: 3億5614万
2014年9月30日 +121.69%: 7億8955万
2014年12月31日 +59.87%: 12億6225万
2015年3月31日 +44.81%: 18億2788万
2015年6月30日 -64.48%: 6億4935万
2015年9月30日 +104.38%: 13億2714万
2015年12月31日 +45.46%: 19億3042万
2016年3月31日 +38.23%: 26億6837万
2016年6月30日 -79.92%: 5億3583万
2016年9月30日 +142.01%: 12億9676万
2016年12月31日 +58.12%: 20億5049万
2017年3月31日 +53.05%: 31億3830万
2017年6月30日 -71.42%: 8億9692万
2017年9月30日 +102.4%: 18億1533万
2017年12月31日 +56.29%: 28億3716万
2018年3月31日 +44.8%: 41億808万
2018年6月30日 -67.21%: 13億4691万
2018年9月30日 +113.92%: 28億8127万
2018年12月31日 +53.27%: 44億1607万
2019年3月31日 +22.38%: 54億458万
2019年6月30日 -84.7%: 8億2683万
2019年9月30日 +160.43%: 21億5332万
2019年12月31日 +57.01%: 33億8083万
2020年3月31日 +65.27%: 55億8762万
2020年6月30日 -74.79%: 14億867万
2020年9月30日 +98.17%: 27億9158万
2020年12月31日 +53.95%: 42億9775万
2021年3月31日 +41.69%: 60億8961万
2021年6月30日 -74.51%: 15億5252万
2021年9月30日 +115.93%: 33億5237万
2021年12月31日 +51.41%: 50億7570万
2022年3月31日 +39.06%: 70億5802万
2022年6月30日 -71.8%: 19億9008万
2022年9月30日 +149.11%: 49億5746万
2022年12月31日 +42.91%: 70億8450万
2023年3月31日 +15.12%: 81億5559万
2023年6月30日 -85.76%: 11億6100万
2023年9月30日 +126.27%: 26億2700万
2023年12月31日 +67.76%: 44億700万
2024年3月31日 +34.54%: 59億2900万
2024年6月30日 -67.82%: 19億800万
2024年9月30日 +93.76%: 36億9700万
2024年12月31日 +33.54%: 49億3700万
2025年3月31日 +73.75%: 85億7800万
2025年9月30日 -51.99%: 41億1800万
2025年12月31日 +71.73%: 70億7200万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/24 13:45
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/24 13:45
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 13:45