当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
(単位:千円)

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/06/28 15:01

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注) 調整額のうち、減価償却費は本社管理部門における発生額であり、有形固定資産及び無形固定資産の増加額は本社管理部門における取得額であります。

#4 売上原価明細書（連結）

(注)※ 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。

② 製品売上原価

#5 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2017/06/28 15:01

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては主に見込有効期間(3年以内)に基づく定額法を採用しております。2017/06/28 15:01