構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
製造工場における構築物であります。
② リース資産の減価償却の方法

2018/06/27 15:04

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、及び平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 13～15年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 2～5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)の減価償却方法は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とす る定額法を採用しております。2018/06/27 15:04

#3 固定資産除却損の注記（連結）

(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)

建物及び構築物

機械装置及び運搬具

工具、器具及び備品その他

2018/06/27 15:04

#4 担保に供している資産の注記

下記の有形固定資産について、抵当権及び根抵当権を設定しております。

	前事業年度(平成29年3月31日)	当事業年度(平成30年3月31日)
建物	58,370	―
構築物	2,529	―
機械及び装置	78,398	―

(2)工場財団以外

2018/06/27 15:04

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、及び平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～20年
機械装置及び運搬具 7～10年
工具、器具及び備品 2～5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
a 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
b 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 15:04