- 6618
- 2024/02/07
- 時価
- 120億円
- PER 予
- -倍
- 2013年以降
- 赤字-435.03倍
(2013-2023年) - PBR
- 2.72倍
- 2013年以降
- 1.13-17倍
(2013-2023年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 34億7497万
- 2022年3月31日 +5.33%
- 36億6030万
個別
- 2021年3月31日
- 42億3499万
- 2022年3月31日 -6%
- 39億8075万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)当社グループの事業は単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載は省略しております。2022/06/29 14:21
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2022/06/29 14:21
a 有形固定資産
主に生産設備等であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/06/29 14:21
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2022/06/29 14:21前連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)当連結会計年度
(自 2021年4月1日
至 2022年3月31日)建物及び構築物
機械装置及び運搬具
工具、器具及び備品その他 -千円
-
7
01千円
3
39
3 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2022/06/29 14:21前連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)当連結会計年度
(自 2021年4月1日
至 2022年3月31日)建物及び構築物 機械装置及び運搬具 工具、器具及び備品
その他243千円 1,658 9,094
3691,164千円 2,455 2
291 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保資産)
下記の有形固定資産について、抵当権及び根抵当権を設定しております。
e>前連結会計年度2022/06/29 14:21 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2)有形固定資産2022/06/29 14:21
(単位:千円)- #8 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2022/06/29 14:21
(単位:千円)- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)2022/06/29 14:21
投資活動の結果、使用した資金は248百万円となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出219百万円等の資金の減少によるものであります。主な設備投資は、自動車電動化領域用の工場増設(センサ工業㈱)です。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)- #10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
2.当該資産除去債務の金額の算定方法2022/06/29 14:21
使用見込期間を該当する固定資産の耐用年数に基づいて見積り、割引率はそれぞれの年数に応じた国債利回りを使用して資産除去債務の金額を計算しております。
3.当該資産除去債務の総額の増減- #11 追加情報、連結財務諸表(連結)
(新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り)2022/06/29 14:21
COVID-19の影響拡大や長期化による不確実性は依然として高い状況にあります。この不確実性は当社グループだけでなく、国内外の経済、企業活動に広範囲に影響を与える可能性がありますが、当連結会計年度において回復の兆しが感じられる状況となっており、翌連結会計年度以降は更に回復基調に向かうものと仮定し、固定資産の減損や繰延税金資産の回収可能性等にかかる会計上の見積りを行っております。
しかしながら、当該影響の不確実性に鑑み、引き続き今後の動向を注視してまいります。- #12 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
このため、顧客の最終製品の需要動向が景気動向や気候条件など外的要因によって生産計画が見直された場合、または、価格や品質を起因として受注獲得が出来なかった場合は、それが当社の受注へ影響し、計画通りの販売が実現できなくなる可能性があり、そのような状況に至った場合には、当社の製品等が長期滞留在庫となる、または、過剰在庫となる可能性があります。また、価格競争の結果、販売価格が低下した場合には不採算製品となる可能性があります。これらを主要な仮定として、棚卸資産の評価損の算定を行っております。2022/06/29 14:21
(2)固定資産の減損
① 当事業年度の財務諸表の計上した金額- #13 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
このため、顧客の最終製品の需要動向が景気動向や気候条件など外的要因によって生産計画が見直された場合、または、価格や品質を起因として受注獲得が出来なかった場合は、それが当社グループの受注へ影響し、計画通りの販売が実現できなくなる可能性があり、そのような状況に至った場合には、当社グループの製品等が長期滞留在庫となる、または、過剰在庫となる可能性があります。また、価格競争の結果、販売価格が低下した場合には不採算製品となる可能性があります。2022/06/29 14:21
(2)固定資産の減損
① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額- #14 重要な会計方針、財務諸表(連結)
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2022/06/29 14:21
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)IRBANK 採用情報
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