有価証券報告書-第14期(2025/01/01-2025/12/31)

(表示方法の変更)
(特例財務諸表提出会社に該当しなくなったことによる表示方法の変更)
前事業年度において、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成し、また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記をしておりましたが、当事業年度より特例財務諸表提出会社に該当しなくなったため、表示方法の変更をしております。
(貸借対照表)
前事業年度まで有形固定資産の「減価償却累計額」は各資産の金額から直接控除して表示する形式(直接控除形式)で掲記しておりましたが、より明瞭に表示するため、当事業年度より各資産科目に対する控除科目として 「減価償却累計額」の科目をもって表示する形式(個別間接控除形式)に変更しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」に表示していた97,094千円、「工具、器具及び備品」に表示していた 48,563千円は、「建物」185,650千円、「減価償却累計額」△88,556千円、「工具、器具及び備品」268,004千円、「減価償却累計額」△219,441千円として組み替えております。