無形固定資産
連結
- 2020年7月31日
- 1億5500万
- 2021年7月31日 -12.9%
- 1億3500万
個別
- 2020年7月31日
- 5000万
- 2021年7月31日 -6%
- 4700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 貯蔵品
主に個別法による原価法及び最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法、ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 12~38年2021/11/19 14:36 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※1 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2021/11/19 14:36
前連結会計年度(自 2019年8月1日至 2020年7月31日) 当連結会計年度(自 2020年8月1日至 2021年7月31日) 建物及び構築物工具、器具及び備品無形固定資産撤去費用 3百万円0-- 1百万円120 計 4 6 - #3 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2021/11/19 14:36
当連結会計年度中に実施しました当社グループの設備投資の総額(無形固定資産を含めております。)は57百万円であります。その主なものは、小売事業に係るシステム投資21百万円であります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品、製品、原材料、仕掛品 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
② 貯蔵品 個別法による原価法及び最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 定率法
ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 12~38年2021/11/19 14:36