ティーライフ(3172)のその他有価証券評価差額金の推移 - 四半期
連結
- 2012年7月31日
- 245万
- 2013年1月31日 +911.49%
- 2483万
- 2013年4月30日 +120.4%
- 5472万
- 2013年7月31日 -25.42%
- 4081万
- 2013年10月31日 +19.93%
- 4895万
- 2014年1月31日 -9.66%
- 4422万
- 2014年4月30日 -17.02%
- 3669万
- 2014年7月31日 -6.25%
- 3440万
- 2014年10月31日 +10.89%
- 3815万
- 2015年1月31日 +17.69%
- 4490万
- 2015年4月30日 +21.97%
- 5476万
- 2015年7月31日 -52.21%
- 2617万
- 2015年10月31日 -19.09%
- 2117万
- 2016年1月31日 +14.24%
- 2419万
- 2016年4月30日 +2.59%
- 2481万
- 2016年7月31日 -91.82%
- 203万
- 2016年10月31日 +153.32%
- 514万
- 2017年1月31日 +92.4%
- 989万
- 2017年4月30日 +2.56%
- 1015万
- 2017年7月31日 +17.95%
- 1197万
- 2017年10月31日 +21.4%
- 1453万
- 2018年1月31日 +15.24%
- 1675万
- 2018年4月30日 -8.85%
- 1527万
- 2018年7月31日 -0.03%
- 1526万
- 2018年10月31日 -9.18%
- 1386万
- 2019年1月31日 -16.42%
- 1158万
- 2019年4月30日 +19.18%
- 1381万
- 2019年7月31日 -20.87%
- 1092万
- 2019年10月31日 +4.99%
- 1147万
- 2020年1月31日 +0.96%
- 1158万
- 2020年4月30日 -51.21%
- 565万
- 2020年7月31日 +99.61%
- 1128万
- 2020年10月31日 +15.25%
- 1300万
- 2021年1月31日 +15.38%
- 1500万
- 2021年4月30日 +20%
- 1800万
- 2021年7月31日 ±0%
- 1800万
- 2021年10月31日 +16.67%
- 2100万
- 2022年1月31日 -19.05%
- 1700万
- 2022年4月30日 +11.76%
- 1900万
- 2022年7月31日 ±0%
- 1900万
- 2022年10月31日 +10.53%
- 2100万
- 2023年1月31日 -19.05%
- 1700万
- 2023年4月30日 +5.88%
- 1800万
- 2023年7月31日 +38.89%
- 2500万
- 2023年10月31日 +4%
- 2600万
- 2024年1月31日 +19.23%
- 3100万
- 2024年4月30日 +16.13%
- 3600万
- 2024年7月31日 ±0%
- 3600万
- 2024年10月31日 -100%
- 0
- 2025年1月31日
- 0
- 2025年4月30日
- 0
- 2025年7月31日
- 0
- 2025年10月31日
- 0
- 2026年4月30日
- -2300万
個別
- 2009年7月31日
- 548万
- 2010年7月31日 -61.36%
- 212万
- 2011年7月31日
- -161万
- 2011年10月31日 -0.43%
- -161万
- 2012年1月31日
- 35万
- 2012年4月30日 +999.99%
- 771万
- 2012年7月31日 -68.18%
- 245万
- 2012年10月31日 +77.64%
- 436万
- 2013年7月31日 +781.08%
- 3842万
- 2014年7月31日 -19.67%
- 3086万
- 2015年7月31日 -38.68%
- 1892万
- 2016年7月31日 -92.74%
- 137万
- 2017年7月31日 +308.66%
- 561万
- 2018年7月31日 +25.41%
- 704万
- 2019年7月31日 -72.52%
- 193万
- 2020年7月31日
- -105万
- 2021年7月31日
- 100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結会計期間末の純資産合計は、6,166百万円(前連結会計年度末比1百万円減)となり、この結果、自己資本比率は67.9%となりました。2024/06/03 15:30
純資産の減少は、主にその他有価証券評価差額金が11百万円増加したものの、配当金の支払いにより利益剰余金が20百万円減少したことによるものであります。
(2) 会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定