エムアップ HD（3661）のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2021年3月31日
- 5643万
- 2022年3月31日 +207.01%
- 1億7326万
- 2023年3月31日 +25.25%
- 2億1700万
- 2024年3月31日 -77.88%
- 4800万
- 2025年3月31日 +31.25%
- 6300万
- 2025年6月30日 +93.65%
- 1億2200万
- 2026年3月31日 +38.52%
- 1億6900万
個別
- 2011年3月31日
- 1525万
- 2012年3月31日 +107.29%
- 3162万
- 2013年3月31日 +0.61%
- 3181万
- 2014年3月31日 -44.01%
- 1781万
- 2015年3月31日 -71.07%
- 515万
- 2016年3月31日 -1.34%
- 508万
- 2017年3月31日 +487.14%
- 2985万
- 2018年3月31日 -41.73%
- 1739万
- 2019年3月31日 +29.22%
- 2247万
- 2020年3月31日 -32.38%
- 1519万
- 2021年3月31日 -72.67%
- 415万
- 2022年3月31日 -24.19%
- 314万
- 2023年3月31日 -36.49%
- 200万
- 2024年3月31日 -50%
- 100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定額法を採用しております。2026/06/26 16:24
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(9年)に基づいて償却しております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上致しました。2026/06/26 16:24
当社グループは、継続的な収支の把握を行っている管理会計上の区分を考慮し資産のグルーピングを行っております。場所 セグメントの名称 用途 種類 減損損失(百万円) 東京都渋谷区 コンテンツ事業 事業用資産 営業権 250 東京都渋谷区 コンテンツ事業 事業用資産 ソフトウエア 4
当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため、使用価値は零として算定をしております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2026/06/26 16:24
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
