建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 5～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては、利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。2022/09/09 14:33

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	拠点開発に伴う設備工事	54,825千円
工具、器具及び備品	拠点開発に伴う設備工事	37,273千円
ソフトウエア	ゲーム・デジタルコンテンツ制作費	456,893千円
ソフトウエア仮勘定	ゲーム・デジタルコンテンツ制作費	174,003千円

2022/09/09 14:33

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2017年7月31日)	当事業年度(2018年7月31日)
繰延税金負債
建物	△123,837	△111,952
繰延税金負債合計	△123,837	△111,952

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2022/09/09 14:33

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2017年7月31日)	当連結会計年度(2018年7月31日)
繰延税金負債
建物	△123,837	△111,952
商標権	-	△45,691

(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

2022/09/09 14:33

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また海外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2022/09/09 14:33

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2022/09/09 14:33

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また海外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 5～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては、利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。2022/09/09 14:33