エイチーム HD(3662)の建物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2013年7月31日
- 6986万
- 2014年7月31日 -6.8%
- 6511万
- 2015年7月31日 -43.57%
- 3674万
- 2016年7月31日 +999.99%
- 10億4346万
- 2017年7月31日 +23.09%
- 12億8440万
- 2018年7月31日 +0.09%
- 12億8550万
- 2019年7月31日 +2.92%
- 13億2300万
- 2020年7月31日 -16.1%
- 11億1000万
- 2021年7月31日 -14.14%
- 9億5300万
- 2022年7月31日 -28.12%
- 6億8500万
- 2023年7月31日 -53.58%
- 3億1800万
- 2024年7月31日 -3.77%
- 3億600万
- 2025年7月31日 -12.75%
- 2億6700万
個別
- 2010年7月31日
- 2843万
- 2011年7月31日 -1.38%
- 2804万
- 2012年7月31日 +14.1%
- 3199万
- 2013年7月31日 +44.57%
- 4626万
- 2014年7月31日 -40.5%
- 2752万
- 2015年7月31日 -50.04%
- 1375万
- 2016年7月31日 +999.99%
- 10億152万
- 2017年7月31日 +24.23%
- 12億4422万
- 2018年7月31日 -5.82%
- 11億7179万
- 2019年7月31日 -0.49%
- 11億6600万
- 2020年7月31日 -21.87%
- 9億1100万
- 2021年7月31日 -12.51%
- 7億9700万
- 2022年7月31日 -17.19%
- 6億6000万
- 2023年7月31日 -51.82%
- 3億1800万
- 2024年7月31日 -3.77%
- 3億600万
- 2025年7月31日 -12.75%
- 2億6700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主に定率法を、また海外連結子会社は定額法を採用しております。2025/10/28 16:00
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2024年8月1日 至 2025年7月31日)2025/10/28 16:00
当社グループは、管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額 東京都港区 その他 建物 6百万円 のれん 23百万円
東京都港区(株式会社WCA)ののれん及び建物については、当初予定していた収益が見込めなくなったため減損損失を計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため零と算定しております。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/10/28 16:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年7月31日) 当事業年度(2025年7月31日) その他有価証券評価差額金 △327 △158 建物 △33 △30 未収還付事業税 △1 -
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/10/28 16:00
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年7月31日) 当連結会計年度(2025年7月31日) 暗号資産評価益 - △68 建物 △33 △30 マーケティング関連資産 - △7
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「未払事業税」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「棚卸資産評価損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の繰延税金資産に表示しておりました「棚卸資産評価損」1百万円、「その他」98百万円は、「未払事業税」43百万円、「その他」56百万円として組み替えております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/10/28 16:00
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。