ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産

2015/05/28 15:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)	当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)
ソフトウエア	-千円	4,999千円
計	-	4,999

2015/05/28 15:02

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増減額のうち主なものは次のとおりです。
ソフトウエア サービス提供用のソフトウエアの開発 61,248千円
2.「当期減少額」の( )は内数で、当期の減損損失額を表示しております。2015/05/28 15:02

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度

用途	場所	種類	減損損失(千円)
PR事業	東京都港区	ソフトウエア	6,858
その他事業	東京都渋谷区	ソフトウエア	10,679

当社グループは事業用資産については、サービスごとに一つのグルーピングとしております。事業用資産については、一部のシステムサービス提供の終了を決定したことにより、当初予定していた収益が見込めなくなった当該サービスに係るソフトウエアについて、減損損失を特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、回収可能性が認められないためゼロとして評価しております。
当連結会計年度

2015/05/28 15:02

#5 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当連結会計年度における設備投資額は総額で182百万円であり、主として通信設備やサーバの増設、ソフトウエアの取得等によるものです。

2015/05/28 15:02

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～18年
機械装置及び運搬具 4～7年
工具器具備品 4～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/05/28 15:02