#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 2～25年
機械及び装置 6～15年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 3～20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3)投資不動産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 12～39年
構築物 20年
(4)長期前払費用
均等償却によっております。2020/09/28 15:45
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
2020/09/28 15:45
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。なお、償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3)投資不動産
2020/09/28 15:45
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 4～15年
その他 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却と同一の方法を採用しております。
④ 投資不動産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 12～39年
⑤ 長期前払費用
均等償却によっております。2020/09/28 15:45