固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～31年
機械及び装置 3～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 投資不動産
定額法によっております。2019/08/28 14:53

#3 固定資産売却損の注記

固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成29年6月1日至平成30年5月31日)		当事業年度 (自平成30年6月1日至令和元年5月31日)
機械及び装置	685	千円	-	千円

2019/08/28 14:53

#4 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成29年6月1日至平成30年5月31日)		当事業年度 (自平成30年6月1日至令和元年5月31日)
機械及び装置	0	千円	-	千円
工具、器具及び備品	0		-

2019/08/28 14:53

#5 有形固定資産、地域ごとの情報

形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/08/28 14:53

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2019/08/28 14:53

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は46,194千円となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出44,359千円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2019/08/28 14:53

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産

2019/08/28 14:53