#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～26年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
ソフトウェア自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産定額法によっております。2019/04/10 13:30
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ロ.無形固定資産
ソフトウエア自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産定額法によっております。
2019/04/10 13:30
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産
ソフトウェア自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産定額法によっております。
2019/04/10 13:30
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6年～26年
機械装置及び運搬具 2年～15年
ロ.無形固定資産
ソフトウエア自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産定額法によっております。2019/04/10 13:30