訂正有価証券報告書-第15期(平成29年12月1日-平成30年11月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6年～26年
機械装置及び運搬具 2年～15年
ロ.無形固定資産
ソフトウエア 自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産 定額法によっております。