訂正有価証券報告書-第12期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。なお、耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6年～15年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2年～15年
ロ 無形固定資産
自社利用目的のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。