固定資産
個別
- 2015年3月31日
- 935億9900万
- 2015年9月30日 -0%
- 935億9500万
有報情報
- #1 その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
- 費税等の会計処理
消費税及び地方消費税(以下、消費税等という。)の会計処理は、税抜方式によっております。ただし、固定資産に係る控除対象外消費税等は当中間会計期間の費用に計上しております。2015/12/04 15:36 - #2 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 3.主要な顧客ごとの情報2015/12/04 15:36
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前中間連結会計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日) - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
有形固定資産は、定額法により償却しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 5年~15年
(2)無形固定資産
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2015/12/04 15:36 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※10.有形固定資産の減価償却累計額2015/12/04 15:36
- #5 減価償却額の注記
- ※1.減価償却実施額は次のとおりであります。2015/12/04 15:36
前中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 当中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 有形固定資産 1百万円 1百万円 無形固定資産 2百万円 2百万円 - #6 資産除去債務関係、中間連結財務諸表(連結)
- 当該資産除去債務の総額の増減2015/12/04 15:36
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 期首残高 99百万円 101百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 -百万円 -百万円 時の経過による調整額 1百万円 0百万円 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 固定資産の減価償却の方法2015/12/04 15:36
① 有形固定資産(リース資産を除く)