東光高岳(6617)の研究開発費の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 17億300万
- 2014年3月31日 +48.33%
- 25億2600万
- 2015年3月31日 +5.94%
- 26億7600万
- 2016年3月31日 -10.69%
- 23億9000万
- 2017年3月31日 +11.13%
- 26億5600万
- 2018年3月31日 +7.04%
- 28億4300万
- 2019年3月31日 -1.83%
- 27億9100万
- 2020年3月31日 -7.2%
- 25億9000万
- 2021年3月31日 -2.82%
- 25億1700万
- 2022年3月31日 +11.76%
- 28億1300万
- 2023年3月31日 +1.14%
- 28億4500万
- 2024年3月31日 +5.76%
- 30億900万
- 2025年3月31日 +21.17%
- 36億4600万
- 2026年3月31日 -8.15%
- 33億4900万
個別
- 2015年3月31日
- 18億3800万
- 2016年3月31日 -7.67%
- 16億9700万
- 2017年3月31日 +1%
- 17億1400万
- 2018年3月31日 +16.16%
- 19億9100万
- 2019年3月31日 +5.98%
- 21億1000万
- 2020年3月31日 -8.58%
- 19億2900万
- 2021年3月31日 -5.39%
- 18億2500万
- 2022年3月31日 +11.34%
- 20億3200万
- 2023年3月31日 +4.38%
- 21億2100万
- 2024年3月31日 +2.83%
- 21億8100万
- 2025年3月31日 +18.8%
- 25億9100万
- 2026年3月31日 +0.46%
- 26億300万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2026/06/25 15:08
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 15:08
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) (5)役員株式給付引当金繰入額 34 〃 38 〃 (6)研究開発費 3,646 〃 3,349 〃 (7)貸倒引当金繰入額 185 〃 △220 〃 - #3 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2026/06/25 15:08
当社グループは、未来のエネルギーネットワークと人々の暮らしとサステナブル社会とをシームレスにつなぐ存在となるため、これまで蓄積してきた技術の融合により、電力の安定供給、高度利用とカーボンニュートラルに貢献する研究開発を販売部門・研究開発部門の密接な連携のもとに行っており、当連結会計年度の研究開発費の総額は3,605百万円であります。
当連結会計年度における各セグメント別の研究開発活動は、次のとおりであります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 電力機器事業は、特別高圧受変電設備プラント物件が増加したことにより、セグメント全体の売上高は63,864百万円(前年同期比6.7%増)と増加し、セグメント利益につきましても9,595百万円(前年同期比54.5%増)と増益になりました。2026/06/25 15:08
計量事業は、SMAC事業開始による新たな売上計上があったものの、計量工事と蘇州東光優技電気有限公司が減少し、セグメント全体の売上高は33,212百万円(前年同期比0.1%減)と前年度と同水準となりましたが、研究開発費などの減少により、セグメント利益につきましては4,591百万円(前年同期比4.9%増)と増益となりました。
GXソリューション事業は、PPP/PFI事業の増加により、セグメント全体の売上高は12,370百万円(前年同期比17.2%増)と増加し、セグメント利益につきましても493百万円(前年同期はセグメント損失206百万円)と黒字に転換しました。