利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 122億1400万
- 2012年9月30日 ±0%
- 122億1400万
- 2013年3月31日 +154.81%
- 311億2200万
- 2014年3月31日 -0.67%
- 309億1200万
- 2015年3月31日 -2.61%
- 301億400万
- 2016年3月31日 +2.33%
- 308億600万
- 2017年3月31日 +4.19%
- 320億9600万
- 2018年3月31日 +1.93%
- 327億1600万
- 2019年3月31日 +0.67%
- 329億3600万
- 2020年3月31日 +0.1%
- 329億6900万
- 2021年3月31日 +1.81%
- 335億6600万
- 2022年3月31日 +7.36%
- 360億3500万
- 2023年3月31日 +5.63%
- 380億6300万
- 2024年3月31日 +10.13%
- 419億2000万
個別
- 2013年3月31日
- 12億4900万
- 2014年3月31日 -15.61%
- 10億5400万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 154億500万
- 2016年3月31日 +3.75%
- 159億8200万
- 2017年3月31日 +0.33%
- 160億3400万
- 2018年3月31日 +2.33%
- 164億700万
- 2019年3月31日 +0.36%
- 164億6600万
- 2020年3月31日 +0.36%
- 165億2500万
- 2021年3月31日 +10.02%
- 181億8000万
- 2022年3月31日 +6.09%
- 192億8700万
- 2023年3月31日 +8.28%
- 208億8300万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の名称等
高岳電設㈱、東光高岳コリア㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社はいずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2023/06/29 15:42 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない非連結子会社及び関連会社のうち主要な会社等の名称
非連結子会社
高岳電設㈱、東光高岳コリア㈱
関連会社
撫順高岳開閉器有限公司、他2社
(持分法を適用していない理由)
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社については、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2023/06/29 15:42 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産の部)2023/06/29 15:42
純資産は、前連結会計年度末に比べ2,902百万円増加し、58,460百万円となりました。これは主に配当金の支払いによる減少があったものの、親会社株主に帰属する当期純利益の計上により利益剰余金が増加したことによるものです。
(b) 経営成績の分析 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2023/06/29 15:42
非連結子会社はいずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項