建物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/26 16:03

#2 固定資産廃棄損に関する注記

※6 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	77	百万円	27	百万円
機械装置及び運搬具	8	〃	17	〃

2015/06/26 16:03

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 有形固定資産の一部については工場財団を組成し、根抵当権1百万円の担保に供しております。工場財団の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	196百万円	181百万円
土地	261 〃	261 〃

2015/06/26 16:03

#4 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期増加額の下段の金額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	電力量計新工場等建設	1,919百万円
機械及び装置	中小型変圧器の生産ライン増設	145 〃
土地	電力量計取替工事事務所用土地取得	464 〃

4.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	電力機器旧生産工場	1,665百万円
機械及び装置	電力機器旧生産工場受変電設備	529 〃

2015/06/26 16:03

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び在外連結子会社については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 16:03