有価証券報告書-第5期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、それ以外については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～22年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。