アストマックス(7162)の建物及び構築物の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 4466万
- 2013年9月30日 +3.57%
- 4626万
- 2013年12月31日 +54.6%
- 7152万
- 2014年3月31日 ±0%
- 7152万
- 2014年6月30日 +15.96%
- 8293万
- 2014年9月30日 +59.94%
- 1億3264万
- 2014年12月31日 ±0%
- 1億3264万
- 2015年3月31日 +25.69%
- 1億6673万
- 2015年6月30日 ±0%
- 1億6673万
- 2015年9月30日 ±0%
- 1億6673万
- 2015年12月31日 +3.34%
- 1億7230万
- 2016年3月31日 +0.21%
- 1億7267万
- 2016年6月30日 +0.77%
- 1億7400万
- 2016年9月30日 +184.72%
- 4億9543万
- 2016年12月31日 +0.52%
- 4億9803万
- 2017年3月31日 +0.25%
- 4億9926万
- 2017年6月30日 ±0%
- 4億9926万
- 2017年9月30日 ±0%
- 4億9926万
- 2017年12月31日 +0.7%
- 5億276万
- 2018年3月31日 -3.81%
- 4億8362万
- 2018年6月30日 +7.86%
- 5億2161万
- 2018年9月30日 ±0%
- 5億2161万
- 2018年12月31日 +6.14%
- 5億5365万
- 2019年3月31日 +0.45%
- 5億5616万
- 2019年6月30日 -1.42%
- 5億4829万
- 2019年9月30日 ±0%
- 5億4829万
- 2019年12月31日 +9.45%
- 6億10万
- 2020年3月31日 -11.02%
- 5億3397万
- 2020年6月30日 +0.1%
- 5億3450万
- 2020年9月30日 +0.06%
- 5億3482万
- 2020年12月31日 ±0%
- 5億3482万
- 2021年3月31日 -9.2%
- 4億8559万
- 2021年6月30日 ±0%
- 4億8559万
- 2021年9月30日 ±0%
- 4億8559万
- 2021年12月31日 -0.01%
- 4億8553万
- 2022年3月31日 ±0%
- 4億8553万
- 2022年6月30日 ±0%
- 4億8553万
- 2022年9月30日 ±0%
- 4億8553万
- 2022年12月31日 ±0%
- 4億8553万
- 2023年3月31日 +1.88%
- 4億9464万
- 2023年6月30日 -0.25%
- 4億9340万
- 2023年9月30日 ±0%
- 4億9340万
- 2023年12月31日 +0.19%
- 4億9436万
- 2024年3月31日 +0.04%
- 4億9457万
- 2024年6月30日 +8.09%
- 5億3457万
- 2024年9月30日 ±0%
- 5億3457万
- 2024年12月31日 ±0%
- 5億3457万
- 2025年3月31日 ±0%
- 5億3457万
- 2025年9月30日 ±0%
- 5億3457万
- 2025年12月31日 +0.14%
- 5億3534万
個別
- 2021年3月31日
- 4288万
- 2022年3月31日 +269.64%
- 1億5850万
- 2023年3月31日 +1.58%
- 1億6100万
- 2024年3月31日 +0.73%
- 1億6217万
- 2025年3月31日 +24.66%
- 2億217万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 機械及び装置以外の有形固定資産については、定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、機械及び装置は、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/27 15:43
建物及び構築物 6~42年
機械及び装置 8~17年 - #2 国庫補助金及び固定資産圧縮損の注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/27 15:43
国庫補助金は令和4年度いばらきエネルギーシフト促進事業補助金に係るものであり、固定資産圧縮損は当該補助金により取得した固定資産(建物及び構築物、機械及び装置)の圧縮記帳に係るものであります。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期首残高」及び「当期末残高」は、取得原価により記載しております。
2.当期増加額及び減少額のうち主なものは次のとおりであります。
建物及び構築物の増加
大田原亀久太陽光発電所 集水枡・排水管・側溝工事:31,957千円
大田原亀久太陽光発電所 フェンス工事:8,042千円
機械及び装置の増加
大田原亀久太陽光発電所 太陽光発電設備:586,055千円
大田原亀久太陽光発電所 監視システム:1,932千円
大田原亀久太陽光発電所 資産除去債務見合い資産:17,852千円
器具及び備品の増加
無線LAN環境更改工事:1,711千円
器具及び備品の減少
居室変更対応に伴う旧席等の廃棄:61千円
土地の増加
長野県小諸市滋野案件に係る取得:12,287千円
建設仮勘定の増加
太陽光発電設備(大田原亀久案件)に係る取得:15,957千円
蓄電池事業(長野県小諸市滋野案件)に係る取得:108,955千円
建設仮勘定の減少
太陽光発電設備(大田原亀久案件)の完成に伴う各資産への振替:577,042千円
ソフトウェアの増加
MPX-ETRMシステム導入:4,000千円
新CISシステム改修等:3,765千円
Oracle Crysral Ballスタンダードパック ライセンス:727千円
ソフトウェア仮勘定の増加
新CISシステム改修等(工程未完了):2,302千円2025/06/27 15:43 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)連結財務諸表に計上した金額2025/06/27 15:43
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する理解に資する情報科 目 前連結会計年度 当連結会計年度 建物及び構築物 418千円 296千円 建設仮勘定 2,278,352千円 2,538,230千円
当社グループでは、当社の連結子会社であるアストマックスえびの地熱株式会社を通じて、再生可能エネルギー関連事業の一つとして、地熱発電開発事業を推進しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/27 15:43
建物及び構築物 8~42年
機械及び装置 8~17年