ソフトウエア
連結
- 2015年3月31日
- 13億2800万
- 2016年3月31日 -2.33%
- 12億9700万
個別
- 2015年3月31日
- 8億3400万
- 2016年3月31日 +21.94%
- 10億1700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.上記の金額には消費税等は含まれておりません。2017/03/31 10:56
3.ソフトウエアにはソフトウエア仮勘定を含んでおります。
(2) 国内子会社 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 2年~50年
器具備品 1年~20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)の耐用年数については、社内における利用可能期間(1年~5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2017/03/31 10:56 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2017/03/31 10:56
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 器具備品 16 百万円 0 百万円 ソフトウエア 0 百万円 8 百万円 長期前払費用 0 百万円 - 百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増減額の主な内容は次のとおりであります。2017/03/31 10:56
2.長期前払費用の差引当期末残高のうち、1年内に費用化されるものについては、貸借対照表上は流動資産として表示しております。建物 関係会社からの購入 9百万円 ソフトウエア 基幹システムリリースによる増加 370百万円 関係会社からの購入 102百万円 ソフトウエアの購入による増加 54百万円 除却による減少 8百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)2017/03/31 10:56
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、連結会社毎に資産のグルーピングを実施しております。また、処分予定の資産や一定の事由をもって個別に管理することが可能な資産、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っております。用途 種類 場所 株式会社FXプライムbyGMO事業用資産 ソフトウエア 東京都渋谷区
FXプライムのソフトウエアについては、新たな顧客層の獲得を目的とした商品提供に係る個別に管理することが可能な資産であり、当初想定していた新たな顧客獲得の低迷や商品の難易性による基盤拡大の鈍化等もあり、収益獲得の見込みが著しく低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #6 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2017/03/31 10:56
当社グループは有価証券関連業及び外国為替証拠金取引業を中心とした金融商品取引に関連するサービスの拡充とシステムの安定性の向上を図るため、毎期継続的な設備投資を行っております。そのため設備投資の主なものはサーバやネットワーク機器等の有形固定資産と自社利用のソフトウエアであります。
当連結会計年度における設備投資の総額は820百万円となっております。 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (固定資産)2017/03/31 10:56
当連結会計年度末における固定資産は4,373百万円(前期末比975百万円の増加)となりました。これは、主に建物、器具・備品、リース資産などの有形固定資産が813百万円(同182百万円の減少)となったこと、ソフトウエア等の無形固定資産が1,378百万円(同73百万円の減少)、投資その他の資産が2,181百万円(同1,231百万円の増加)となったことによります。
(流動負債) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産は除く)
当社及び国内連結子会社については、主として定率法(ただし、建物(建物付属設備を除きます。)については定額法)を採用し、在外連結子会社については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 8年~50年
器具備品 2年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産は除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)の耐用年数については、社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法を採用しております。2017/03/31 10:56