有価証券報告書-第81期(2025/06/01-2026/05/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「投資有価証券売却損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた1百万円を、「投資有価証券売却損」1百万円として組み替え、「その他」を0百万円に変更しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「過年度法人税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「法人税、住民税及び事業税」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「過年度法人税等」に表示していた86百万円を、「法人税、住民税及び事業税」86百万円として組み替え、「法人税、住民税及び事業税」を130百万円に変更しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「投資有価証券売却損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた1百万円を、「投資有価証券売却損」1百万円として組み替え、「その他」を0百万円に変更しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「過年度法人税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「法人税、住民税及び事業税」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「過年度法人税等」に表示していた86百万円を、「法人税、住民税及び事業税」86百万円として組み替え、「法人税、住民税及び事業税」を130百万円に変更しております。