#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～15年
工具、器具及び備品 5～8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/29 13:07
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～15年
工具、器具及び備品 5～8年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/29 13:07