営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2017年12月31日
- 3億7059万
- 2018年12月31日 -24.87%
- 2億7841万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループは、このような状況において、既存事業については主にアジア地域を中心として拡販に注力するとともに、高性能商品の開発に取り組んでまいりました。新商品については国内やアジアを中心に用途開発に注力しております。2019/02/12 9:19
その結果、当社グループの当第3四半期連結累計期間の売上高は、自動車関連資材が顧客の生産効率アップなどの影響を受け減少したものの、水処理関連資材は順調に増加し、産業用濾材などの一般産業用資材は前年度の落ち込みから回復したため12,258百万円(前年同四半期比3百万円増、0.0%増)となりました。営業利益は、原燃料価格の上昇や研究開発費等の増加により278百万円(前年同四半期比92百万円減、24.9%減)、経常利益は、徳島県からの補助金収入も含め319百万円(前年同四半期比24百万円増、8.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、170百万円(前年同四半期比10百万円増、6.6%増)となりました。
当第3四半期連結累計期間の主要な品目別売上高の状況につきましては、次のとおりであります。