半期報告書-第3期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産及び鉄道事業取替資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 16～38年
建物附属設備 3～18年
構築物 5～60年
機械装置 2～17年
車両運搬具 2～13年
工具器具備品 2～10年
②鉄道事業取替資産
取替法
③無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
④リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。