有価証券報告書-第4期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産及び鉄道事業取替資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 16～31年
建物附属設備 3～18年
構築物 5～60年
機械装置 2～17年
車両運搬具 2～13年
工具器具備品 2～10年
(2)鉄道事業取替資産
取替法
(3)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。